〈学生27名が657食のデータを集め「ネスレ ブライト」との相性を調査〉
クリーミングパウダー「ネスレ ブライト」を使った、若年層の食生活向上に関する研究が行われた。これは、ネスレ日本と近畿大学経営学部廣田章光ゼミが、2024年4月から約10か月間進めてきた「デザイン・リサーチによる若年層の日常的食習慣の実態把握と食生活向上につながる食体験の創造」に関する共同研究。その成果について、1月20日に近畿大学東大阪キャンパス内(大阪府東大阪市)で報告会が開催された。
ネスレ日本は、2021年から「ネスレ ブライト」をコーヒーに使うだけでなく、身近な食品・料理の出来上がりに加えることで、料理本来の味を変えずに、簡単にコクのあるクリーミーな味わいに仕上げる「追いブライト」を提案している。
Z世代である廣田ゼミの学生27名は、「日常的に食べている料理」「自宅で食べている料理」「最近のブームで食べている料理」「苦手な食材や料理」の4つの食シーンを調査対象として、「追いブライト」をした657食の料理や食材の組み合わせを試食した。
その結果をもとに、調査設計とデザイン思考の知見を活用した独自の調査フォーマットを開発し、学生の日常食や嗜好をデータ化した。さらに、生成AIで「ネスレ ブライト」と相性のよい料理の組み合わせを予測し、実食データと比較することで、辛味や苦手な食材の緩和、一人暮らし学生の味のバリエーションの拡大など、Z世代の新しい食の楽しみ方を導き出したという。
学生が実食して勧める「追いブライト」のメニューは「ポタージュ」「ポトフ」「韓国料理」「うどん」その結果、657種類の料理を実食した上で「追いブライト」の力が発揮されるメニューとして導き出されたのが、「ポタージュ」「ポトフ」「韓国料理」「うどん」の4つ。
「ポトフ」は「ネスレ ブライト」を加えることで、クリームシチューのようなまろやかな味わいに変化。野菜摂取を促し、一人暮らしの食事を豊かにするアイデアだという。参加者の中には、自炊で「ポトフ」を作って1週間食べ続けることもしばしばあるといい、「追いブライト」はクリーミーになるため、飽きずに食べられるという声もあったという。
他メニューにおける「追いブライト」は、「ポタージュ」では風味をクリーミーにし、学生から好評だったという。「韓国料理」は辛さをマイルドにし、より幅広い層が楽しめるようになり、「うどん」はミルク風味の出汁になるという。
調査結果を発表した経営学部4年の西田野乃花さんは、「追いブライト」について、「日常の食事に新たな楽しみを加えることで、食に対する意識が大きく変わった」と語る。一方で、同じ料理を繰り返し食べる傾向がある若年層の食生活において、食の多様性や栄養価向上が課題として浮き彫りになったとした。
AIが勧める「追いブライト」のメニューは「鮭のクリーム煮」「カルボナーラうどん」「ポークソテー」「焼きとうもろこし」「ミネストローネ」一方、AIが勧める「追いブライト」のメニューは、「鮭のクリーム煮」「カルボナーラうどん」「ポークソテー」「焼きとうもろこし」「ミネストローネ」となったという。
1月20日には、実際に体験できるメニューとして「きつねうどん」が同大学の食堂に用意され、学生や教職員が「追いブライト」を楽しんで味わった。また、1月20日から23日まで、同所でポスター掲示と約3000本のサンプル設置を行った。
20日の体験会で同学部4年の山岡柚月さんは、「和風出汁と“ネスレ ブライト”の相性が良いことを発見し、うどんに“追いブライト”する提案に自信を深めた」と話した。
左からハンクスさん、経営学部の山岡さん、西田さん、廣田教授ネスレ日本飲料事業本部のハンクス香里シニアブランドマネジャーは、今回の廣田ゼミとのコラボレーションの主なねらいについて、「学生視点で“追いブライト”を活用し、学生ならではの活用場面の開拓を図ってもらうため」とした。
そして、「“追いブライト”は、牛乳が苦手な人や乳糖不耐症の人にもクリーミーな味わいを提供できる」と話すとともに、「いろいろと食品が高くなり、乳製品や生クリームも値段が上がっている。“追いブライト”で代用していただければ」とした。
また、若者が出費を抑えるため、同じ料理を繰り返し食べる傾向にあることから、「若者の食生活において、“追いブライト”で味の多様性を知ることにより食事の楽しみを広げていただければ」と語った。
今回研究に参加したゼミを担当する近畿大学経営学部の廣田章光教授は、研究結果について次のように話す。「学生は同じようなものばかり食べていると思ったら、27人の調査をみると、シチュエーションによって実際はバリエーションが多いことがわかった。その全体像が見えたのはすごく面白かった」
「“追いブライト”は、まさにユーザーイノベーション(利用者が工夫してイノベーションを起こすこと)の取り組みだ。27人が一斉に調査を行うというケースはこれまであまりなかったのではないか」と話した。